教職員

 

◆教員紹介◆

教授 高倉 浩樹
(Takakura Hiroki、博士(社会人類学)、東北アジア研究センター) 川北合同研究棟410号室

  • 研究テーマ
    北極圏の気候変動に関する学際的研究
    人と自然関係論を軸とした環境人類学
    東日本大震災に関わる災害研究・防災人類学

  • 学生へのひとこと
    1980年代から大きな影響を与えたポストモダン人類学は一つの研究史になりつつあります。そこから学ぶことはたくさんありますが、大きく言えば二つあります。一つは、民族誌記述における歴史性の重要性です。植民地主義含めて伝統というものを無批判に扱うことはできず、歴史的な視座をもつと言うことが出発点です。また内省もまた重要な方法論となるということです。参与観察に基づくフィールドワークは、調査者と被調査者の間の相互関係を調査証拠として提示するという作法を含んでいます。この有力な方法が、内省であり、内省をすることによって研究者の立場性をしめしつつ文化的他者性を探求することができるのです。逆にいえば、そのような研究史の知見を踏まえて、あえて歴史性を操作的に無化させる、あるいは客観性を強調するアプローチも存在するということです。どのようなアプローチをとるかは課題の種類に関わってきます。それゆえにこそ、人類学研究史や著名な理論的著作を読みつつ、様々にある人類学の多様な手法を身につける必要があります。私は、近年、環境人類学や災害研究をおこなっていますが、そこでは人類史という長期的な時間軸や進化論・生態概念が重要です。また社会貢献という観点から人類学の知見の様式を再考することも行っています。新しい人類学を切り開くのは、我々のそしてこれから人類学を学ぶみなさんの「問い」そのものにあります。自分の問題意識を大切にしつつ、どのようにアプローチし何が明らかにできるのか、人類学には多くの手がかりがあると思います。
  • ウエブサイト

准教授 ボレー セバスチャン
(Sébastien Penmellen BORET、博士(社会人類学)、災害科学国際研究所)災害科学国際研究所棟S305

  • 研究テーマ:
    死の人類学
    災害人類学
    集合的な記憶とアーカイブ

  • 学生へのひとこと:
     人類学者が現在、大学の外で生き延びるためには、社会で積極的に貢献し、或いは「応用人類学者」になる能力を持ち合わせる必要があるかもしれません。私自身、人類学者が自らの研究対象の人びとの生活を守るために積極的な役割を果たすことをよく耳にしています。古典として我々が学ぶエヴァンス=プリチャードは、植民地制度の一部であったにもかかわらず、「原始的な」 民族の精神や社会制度は、我々のものと変わらないという考えを推し進めました。私が学んだオックスフォード大学の教員の一人は、毎年クジラ数頭を捕獲することで文化的・物理的な生存が可能となっている東南アジアの地域社会に捕鯨禁止が迫った際に、彼らを弁護する立場をとりました。大学院生時代の仲間の一人は、東欧の抑圧された人々の間でフィールドワークを行っていた時に、彼らのために法廷に立つことになりました。それほど劇的でも英雄的でもありませんが、私自身、東日本大震災の直後に自治体により死者のための記念碑を建てることを放棄された少数の遺族の為の運動に参加する機会を得ました。それらの取り組みは成功しましたが、こうしたイニシアチブはさまざまな倫理的課題を含んでいます。私は活動家になったのでしょうか?私は研究者としての義務を超えてしまったのでしょうか?これらの批判は適切かもしれませんが、私は次のように問い返すでしょう。紛争を解決するためにこれらの人々の話を聞き、この知識を地元当局と共有する努力をしないことは倫理に反するのではないでしょうか。人類学者は社会の一部なのではないのでしょうか、と。このような実証主義的なアプローチを進めるためには、ある程度のリスクを冒す必要があります。それはつまり、現場で一緒に働く人々の切実なニーズに応えながら、私たちの貢献は不完全なものにすぎないということを認めることから出発するということです。

准教授 デレーニ アリーン
(Alyne Elizabeth DELANEY、博士(文化人類学)、東北アジア研究センター)川北合同研究棟309号室

  • 研究テーマ:
    漁村文化・文化遺産
    人と自然関係論を軸とした環境人類学
    東日本大震災に関わる災害研究・防災

  • 学生へのひとこと:
     As an environmental anthropologist working in coastal communities and coastal zones, I have long been interested in the ways in which the environment influences culture, and also how cultural activities influences the local environment. Coastal people have a connection to the places they live and work which strongly impacts their identity and worldview. To understand coastal communities and cultures, one has to know history, economics, governance, local environmental conditions, in addition to their cultural attributes (e.g., social organization) so the very nature of the research in coastal areas encourages interdisciplinary thinking and collaboration. The research methods I used tend to focus on qualitative social science methods, though depending on the questions being asked, quantitative and visual methods may also be used. I am particularly interested in the topics of social sustainability, innovation and adaptation, and risk and resilience. I have also worked on gender issues in fisheries, the cultural valuation of biodiversity/natural resources, local ecological knowledge, commons management, social impact assessments of policies, and social indicators for marine management and governance. Additional, current interests include disaster and revitalisation, and visual anthropology. Though I have worked throughout Europe, Africa, Greenland, and Southeast Asia, my long-term ethnographic work focuses on Japanese coastal communities, most recently on the impact of the 2011 Great East Japan Earthquake in Miyagi Prefecture. In Japan, I have also begun research looking at environmental justice for small-scale fishers, cumulative impacts of disasters, disaster policy impacts on cultural transmission, fisheries governance and sato-umi such as fisher-forest movements.

 

 学術研究員 石井 花織
(Isii Kaori、博士(環境科学)、東北アジア研究センター)川北合同研究棟
 研究テーマ 寒冷・遠隔地における廃棄物の流れについて (北極・アラスカ・日本)

学生へのひとこと:

人類が環境問題にどのように対処するのか、その社会文化的な側面に関心があります。特に、知覚することが困難な汚染や毒性の問題を、人々がどのように認識し、対応するのかということです。それらの物質は生物としての人類の健康や生命に同様に害をなしますが、問題化の仕方や対処する主体、方法は、近代化の道筋や合意形成の仕方などの社会的背景や地理的特徴によって異なるため、文化人類学のアプローチが重要となってきます。私はこれまで、アメリカ合衆国アラスカの遠隔地(地理的にアクセス困難な場所)における廃棄物処理の問題について、先住民が大半を占める地域住民の問題認識や、対策における住民と他主体(政府、NGO、産業界等)との関係性について研究してきました。家電やバッテリーなど有害物質を含む廃棄物は、輸送や処理のための技術を要するために、それぞれの村単独では対処が困難な課題であり、インフラ化や地域間協力である広域処理が必要とされています。それと同時に、モノの流れや環境ガバナンスが複雑化・体系化する中で看過されがちな人々の日常生活への影響や、村や地域間の差異に目を向けることも不可欠であり、今後も同テーマに関する研究を進めていきます。

 

 専門研究員 朴 歓
(Piao Huani、博士(学術)、東北アジア研究センター)川北合同研究棟
 研究テーマ 

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